一般社団法人　腰痛予防実践協会

【1】医療費の増大の解消

日本の医療費は、過去30年間で大きく増えています。1990年には20兆円だった医療費が、2020年には43兆円、2025年には50兆円に達する見込みです。この医療費を少しでも減らすことができれば、その分を余暇や豊かな生活に使うことができます。

企業における健康対策は、単に社員の福利厚生の向上や企業の人手不足の解消になるだけでなく、未来の日本の社会への大きな貢献にもなります。

【2】企業の人手不足解消

現在、中小企業の約60%が人手不足に直面しています。特に、経営者の平均年齢が60歳を超えているため、彼らが10年以上働き続けることが企業の存続にとって非常に重要です。

健康経営を実施することで、従業員の健康を維持し、ベテラン社員の離職を防ぐことができます。さらに、健康的な職場環境は新規採用時にも大きなアドバンテージとなり、人手不足の解消に寄与します。

【3】企業と治療家を繋ぐ

個人の治療家やセラピストは、企業との接点を持つことが難しいのが現状です。私たちは、企業との接点をなぐことで、新たな販路開拓に貢献していきます。

企業内で治療家やセラピストが指導を行うことのメリットは、さまざまな身体の問題に対応できるようになることです。これにより、腰痛予防だけでなく、社員の肩こりなどの色々な悩みについても安心して相談できる環境が整います。